言語と国の観点から SEM を考える
世界中どこでも接続できるインターネットにおいて、商圏は無限に広げることができるだろう。
今回は、言語と国の観点から考えるグローバルな SEM（検索エンジンマーケティング）の手法について述べたい。
まず、インターネット人口を言語別に調査したランキング（nternet World Stats 2010）をご覧いただきたい。
1位 英語 5億3,600万人 （全体に占める割合27.3％）
2位 中国語 4億4,400万人 （全体に占める割合22.6％）
3位 スペイン語 1億5,300万人 （全体に占める割合7.8％）
4位 日本語 9,900万人 （全体に占める割合5.0％）
5位 ポルトガル語 8,200万人 （全体に占める割合4.2％）
インターネットの世界で最も利用されていてる言語は英語で、インターネット人口全体の27.3％を占める。一方、日本語を利用するのは9,900万人で、全体に占める割合はわずか5％にすぎない。
国という観点からみると、英語は様々な国で用いられているが、日本語利用者のほとんどは日本国内からの利用になる。
このデータから商圏を考えてみると、日本語を用いることで、否応なしに商圏が狭められてしまう。このことは、日本語で Web プロモーションを行うデメリットである、と筆者は考える。
様々な業種、業態において、多言語プロモーションを実施することで商圏が広がり、新たな見込客の獲得が可能になることはいうまでもない。また、そのメリットとして、その国が競合の少ないブルーオーシャンである可能性も高く、かつ為替や景気の変動に対するリスクヘッジになるという点がある。
例えば、東京にある寿司屋が、近年増加する訪日外国人をターゲットに Web プロモーションを実施することで、新たな顧客を獲得できる可能性があるのだ。
ただ注意したいのは、闇雲にプロモーションを行っても、効果をあげることは難しいということだ。そこで、無駄な費用を投下しないためには、まず Web 上のニーズの顕在化した見込客に対して、アプローチするために SEM を実施することをお勧めする。場合によっては、ニーズの有無を調査するために SEM を活用してもよい。
しかし、日本語以外の言語でプロモーションを行うのは、多言語 Web サイトがない、問い合わせに対応できない、などの問題で実施できない場合もあるだろう。
必ずしも、他の言語である必要はなく、言語は日本語、対象国は日本国外という条件でも、見込客にリーチできる可能性はある。
外務省の海外在留邦人数調査統計（2009年10月1日現在）によれば、日本国外に住む在留邦人の数は1,131,807人いる。つまり、海外には100万人以上の日本人が永住、あるいは長期滞在していることになる。在留邦人の全員が日本語を日常的に使用するとはかぎらないが、十分日本語でアプローチを試みる価値のあるマーケットではないだろうか。
例えば、海外から日本に住む両親に誕生日プレゼントを贈りたい人がいるかもしれない。
実際、Google AdWords のキーワードツールを利用して、最も多くの在留邦人がいる米国における「誕生日プレゼント」というキーワードの検索数を調べてみた。すると、米国内で月間210回の検索数があるということが判明した（2010年11月11日時点）。
検索数としては少ないが、もしギフトなどを販売する EC サイトを運営しているのであれば、見込客になりうるはずだ。
（執筆：アウンコンサルティング株式会社 マーケティンググループ）
記事提供:(((SEM-ch))) 検索エンジンマーケティング情報チャンネル
http://rss.rssad.jp/rss/artclk/IpzPL9ZuTgAc/91593c5e9643e926ca58c58e5784d410?ul=osy93dLSqHlTypMGyufuOpnJmgaD.WuJ86nUOSSitCYSRRyNFu.5BgMQYb_HBk9vD.pmaQrkBYvyaAGF._XhvGVZhbG4
今までひどい食あたりをした経験がないので、多少色の変色したお肉とか
賞味期限の過ぎたパンとか普通に食べちゃいますねｗ
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