「利用者・広告主・媒体」3者（社）間の好循環を生み出すために
インターネットが広告として活用されるようになってから10年以上。マスメディアの広告費が年々減少するのを横目に、インターネット広告費は毎年着実に成長している。電通の平成21年日本の広告費調査によると、インターネット広告（7,069億円）は、新聞広告（6,739億円）を抜き、テレビ広告（17,139億円）に次いで第2位の規模の広告メディアとなった。
インターネット広告の世界では、画像バナー、テキストバナー、Eメール、ストリーミング、期間保証型、PV 保証型、クリック保証型、リスティング、SEO、アフィリエイト、モバイル広告…等々、実に様々な広告手法が生まれてきた。（世界初のネット広告は横468pix × 縦60pix の画像バナーだったそうだ。平成22年現在でも良く使われるサイズである）
本コラムではアフィリエイト（成果報酬）広告を中心に、マーケティングに活用できる事例を幅広く紹介していく。第1回となる今回はアフィリエイト広告の展開事例を紹介する。
●ほんの一握りの有力アフィリエイトサイト
アフィリエイト広告の出稿先は、個人が趣味で作成しているサイトから、法人が運営する収益を目的としたサイトまで多岐に渡る。では、どのようなサイトが「有力な出稿先」足りうるのか。
プロモーションの目的によって有力の定義も変わってくるが、アフィリエイト広告においては、広告の IMP（もしくはサイト PV）が多い媒体へただ単に出稿すればいいのかと言うと、そうではない。
アフィリエイト広告成功の公式として次の計算式が存在する。
「IMP×CTR×CVR×承認率＝成果件数」
特徴は「承認率」という概念があることだ。例えば商品販売のプロモーションの場合、成果地点（広告費用が発生する地点）を「商品到着」と設定する。商品発送後、キャンセルや住所不定で返送になった場合は配送コストのみがかかってしまう。大袈裟だが、100名の購入があったとしても80名が不明瞭な理由でキャンセルしたとしたら、大打撃ではないだろうか。
このようなミスマッチは、媒体が集客するユーザーと、広告主がリーチしたいユーザーにブレが生じる為に発生する。商品／サービスと親和性のあるユーザーを集客でき、見込み客として広告主のサイトへ送客できる媒体が有力な出稿先と言える。
「有力な出稿先」は、残念ながら大量に存在するわけではない。ほんの一握りの有力アフィリエイトサイトに照準を絞って、効果的に広告を展開していくことが必要である。
●媒体とのタイアップで、3者（社）間の好循環を生み出す
媒体運営者は、自サイトと親和性の高いユーザーの集客方法を日々模索している。サイトの利用ユーザーを会員組織化している媒体や、最近ではツイッターを利用してユーザーを集客している媒体も存在する（どうしても広告色が強いつぶやきになってしまうので、集客数自体は苦戦しているようだ）。
モチベーションの高いユーザーを自サイトへ流入させて、広告主のサイトへ送客をして成果報酬を得ている媒体。このような媒体へどれだけ出稿できるかが、費用対効果の最大化において非常に重要だ。
前述の“ほんの一握りの有力アフィリエイトサイト”へ広告を掲載するために、媒体自身のモチベーションを上げるよう働きかける必要がある。
最近では、媒体との取り組みとして、タイアップを実施することが増えている。獲得上位の媒体に絞ってキャンペーンを展開する手法だ。例えば、特定の媒体から申し込んだユーザー限定でギフト券をプレゼント、旅行券をプレゼント、家電製品や、マックカードや Amazon ギフト券がプレゼントになることもある。
その際に重要なのは、媒体に出稿する画像バナー、テキストバナー、ランディングページを「媒体専用」にブラッシュアップすることだ。「媒体名×広告主名」のように、タイアップ表記が可能であれば、用意することをお薦めする。また、ランディングページに、媒体運営者のコメント・商品／サービスへの感想を表記できると尚良い。
もちろん、プレゼント商品が豪華な方が望ましいが、大切なのは媒体運営者へ積極的にコミュニケートすることだ。媒体運営者は、自分専用の広告素材、ランディングページに特別感を得て、広告掲載に対するモチベーションが上がり、サイトへ訪れたユーザーも「自分が日ごろ訪れているサイトが広告主とタイアップしてキャンペーンをしている」と感じて、訴求されている商品／サービスに親近感が湧き、申込や購入が発生する確率が上がるのだ。
また、“媒体にコンテンツを提供する”というタイアップの手法も存在する。
例えば、商品／サービスに関するクイズコンテンツページを作成して、媒体へ設置してもらい、クイズに回答する度にインセンティブをユーザーへ付与。ユーザーは、当初はインセンティブ目当てでクイズへ参加するが、回答する中で商品／サービスのメリットを認識して、コンバージョンへ至る。
上記のような施策で、発行数が1.5倍になったクレジットカード会社、加入者数が倍以上になった DVD レンタル会社などが存在する。
ただ、このような施策は、広告主・媒体共に、企画から施策実施までにある程度のリソースが必要なため、両社間での協力体制が必要不可欠だ。
広告主が媒体とコミュニケーションを強め、媒体がユーザーとコミュニケーションを強めて、ユーザーが広告主の商品／サービスへ接触する。3者（社）間で好循環を作り出すことで、優良見込み客の獲得が可能となる。
インターネット広告の登場から10年以上。どれだけ進化しても、絶対命題である「費用対効果の最大化」というミッションは変わらない。ミッション達成の礎になれるよう、次回以降、マーケティングに活用できる事例を幅広く紹介していく。
記事提供：株式会社ネットマーケティング
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「当たるを幸い」という言葉があります。
手に当たるを幸いとして、手当たり次第に。。
何か良い意味でも悪い意味でも使えそうな感じですね〜。
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